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介護用品の選び方

介護用品とは

介護用品とは、一般的には福祉用具や介護用品とほぼ同じ意味で使われています。介護保険制度では、福祉用具貸与・特定福祉用具販売というサービスによって提供されています。介護用品には自助具(自身の機能を補う)や介助具(介助する人の機能を補う)の側面があり、用具の分類も移動介護用品・入浴介護用品・就寝介護用品・排泄介護用品などがあります。介護する人、介護される人の双方にとって便利な用品が数多くあり、介護現場において欠かせないものとなっています。

目的との整合性

介護用品を選ぶ上で、大切なのが目的との整合性です。介護用品を使う本人がどのような生活を望んでいるのかをしっかり把握した上で、その思いを実現できる介護用品を選ばなければなりません。また、使いやすさなども介護用品を選ぶ上で、重要な条件になります。

本人と介護用品

介護用品は、使う本人にとって、「体の1部」としての機能も果たしますので、使う本人の障害に最適なものを選びましょう。

介護者と介護用品

介護者が介護用品を扱えるかどうかも、介護用品を選ぶための重要な条件です。例えば、導入した介護用品が介護の専門知識がある人(ホームヘルパーなど)でなくては扱えないものなのか、素人でも扱えるものなのかをしっかりと確認しましょう。つまり、介護者の能力と介護用品の使い方との整合を図る必要があるのです。

住環境と介護用品

今住んでいる住宅の廊下の幅があまりにも狭かったり、段差が多いと介護用品によっては取り回しが非常に不便です。介護用品の特性と、今の住環境をしっかりと考慮しましょう。

介護用品と他の介護用品

日常生活の中では、いくつもの介護用品を組み合わせて使う場面が多くあります。そんな時は、生活の流れにあわせた介護用品を選ぶ必要があります。生活の流れに合っていない介護用品を選んでしまうと、使う本人に大きな負担をかけてしまいます。

介護保険を活用してレンタル&購入

介護保険制度を利用すると、指定された介護用品のレンタル費用や、購入費用の9割が補助されます。少ない経済負担で快適な介護ができるのでぜひ活用しましょう。
ただしレンタルの場合、各種介護サービスの利用金額と介護用品のレンタル費用の合計が、要介護区分別のサービス利用限度額の範囲内で収まるようにしましょう。もし、限度額をオーバーするとレンタル費用の全額を負担することになります。一方、購入の場合の支給限度額は、要介護区分別の利用限度額とは別枠で、年間10万円と決められています。介護用品の購入後に還付請求の手続きが必要なので、領収書を受け取り、支給申請書に添付することを忘れないようにしましょう。

介護保険制度が適用される介護用品

レンタル

車イス

車イス付属品

特殊寝台

特殊寝台付属品

床ずれ防止用具

体位変換器

歩行補助杖

認知症老人徘徊感知機器

移動用リフト(つり具の部分を除く

手すり

スロープ

歩行器

購入

腰掛け便座

特殊尿器

入浴補助用具

簡易浴槽

移動用具リフトのつり具

体位交換器

Favorite

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2017/11/22 更新

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